VPNは安全なイメージがありますが、実は様々な危険性やリスクが潜んでいます。VPN機器の脆弱性から無料サービスの落とし穴まで、企業や個人が知っておくべきセキュリティ対策を専門家が徹底解説します。
はじめに：VPNの危険性とセキュリティリスクの全貌
VPNは非常に柔軟で便利な働き方を実現する技術である一方で、きちんとしたポリシーにより運用をされないと、思わぬセキュリティ事故を招くこともあります。
VPN（Virtual Private Network）は、リモートワークやテレワークの普及により企業にとって必要不可欠な技術となりました。しかし、「VPNを使えば安全」という認識は大きな誤解です。実際には、VPNには多くの危険性とセキュリティリスクが存在し、警察庁「令和５年におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢等について」によると、昨今猛威を奮い続けているランサムウェア被害の感染経路についても「VPN機器からの侵入」が63%と最も多い結果となっています。
本記事では、VPNの危険性について実際の被害事例を交えながら詳しく解説し、企業や個人が実践すべき具体的な対策方法をお伝えします。VPNを安全に活用するために、ぜひ最後までお読みください。
VPNとは？基本的な仕組みとセキュリティ機能
VPNの基本概念と動作原理
VPNは、インターネット上でプライベートな通信網を構築する技術です。プライベートな通信網を構築し、インターネット上のデータを暗号化して第三者に読み取られるのを防ぐことで、遠隔地から安全に企業ネットワークへアクセスすることが可能です。
VPNは主に以下の4つのセキュリティ機能により安全性を確保しています：
1. トンネリング： 仮想的な専用通路を作成し、通信データを保護 2. 暗号化： データを暗号化して第三者による解読を防止 3. 認証： 正当なユーザーのみがアクセスできるよう身元確認 4. カプセル化： データを別のデータで覆い隠して保護
VPNの種類とセキュリティレベルの違い
VPNには接続方式により以下の種類があり、それぞれセキュリティレベルが異なります：
| VPN種類 | セキュリティレベル | コスト | 特徴 |
|---|---|---|---|
| インターネットVPN | 中 | 低 | 一般的なインターネット回線を使用、外部攻撃のリスクあり |
| エントリーVPN | 高 | 中 | 通信事業者の閉域網を利用、利用者が限定される |
| IP-VPN | 最高 | 高 | 契約者のみが利用可能、SLA保証あり |
| 広域イーサネット | 高 | 高 | L2レベルでの通信、設定が複雑 |
VPNに潜む主要な危険性とセキュリティリスク
1. VPN機器の脆弱性を狙った攻撃
最も深刻な脅威：VPN機器への直接攻撃
ネットワーク貫通型攻撃とは、VPNなどインターネットとの境界に設置されたセキュリティ製品のセキュリティホールを突くことで企業ネットワーク内に侵入し、深刻な情報漏洩やシステム障害を引き起こす可能性がある攻撃です。
VPN機器の脆弱性による具体的なリスクは以下の通りです：
- 未パッチの脆弱性悪用：セキュリティパッチの適用が遅れた機器への攻撃
- 認証情報の窃取：CVE-2018-13379など認証情報を窃取する脆弱性の場合、修正プログラムを適用しても、その前に攻撃を受けていた場合には、既に窃取されている認証情報で攻撃者によるVPN接続が行われる恐れがあるため
- 管理画面への不正アクセス：設定不備により外部から管理画面にアクセス可能な状態
2. 認証システムの脆弱性
弱い認証による侵入リスク
多くのVPN実装では、ユーザー名とパスワードのみの単純な認証を採用しており、以下の攻撃に脆弱です：
- ブルートフォース攻撃：総当たり攻撃による認証突破
- パスワードスプレー攻撃：一般的なパスワードを複数アカウントに試行
- フィッシング攻撃：偽サイトによる認証情報の窃取
3. マルウェア感染の拡大
VPN接続端末からの感染拡大
VPNは2拠点間の通信の安全を確保する仕組みです。そのため、VPNを利用する端末自体がマルウェアに感染している場合には、感染が社内ネットワーク全体に広がってしまうというリスクがあります。
4. 無料VPNサービスの重大な危険性
無料VPNに潜む深刻なリスク
多くの無料サービスは、有料のVPNサービスに比べてセキュリティレベルが低いためです。ユーザーから費用をもらわないため、セキュリティ対策の強化にかけられる費用が少ないのが現状です。
無料VPNの主な危険性：
- ログの保存と悪用：通信履歴やアクセス先の記録・販売
- 脆弱なセキュリティ：暗号化レベルの低さや対策の遅れ
- 不明な運営元：個人運営や実体不明なサービス
- 通信の制限：帯域制限や接続の不安定性
実際に発生したVPN攻撃の深刻な被害事例
事例1：大手ゲーム会社での大規模情報漏洩
2020年11月に発生した株式会社カプコンへの不正アクセス攻撃の事例では、VPN機器に対するランサムウェア攻撃により、個人情報と企業情報の一部が外部に流出しました。
被害の詳細：
- 約16,000人分の個人情報が流出
- 原因：新型コロナウイルス感染症の急拡大に起因するネットワーク負荷の増大に伴い、通信障害が発生した際の緊急避難用として残されていた旧型VPN装置1台が攻撃の対象となり
事例2：国内外900社以上のVPN情報流出
2020年8月、米国のメーカー製のVPN機器を導入していた国内外900社以上のVPN情報がダークウェブ上に流出しました。被害に遭った900社のうち38社が日本企業で、その中には大手企業も含まれていたとされます。
被害の原因： VPN情報が流出した原因は、米国のパルスセキュア社製のVPN機器を利用していたことにあり、当該装置の脆弱性が攻撃者によって悪用されました。2019年4月ごろに同社の機器に脆弱性が指摘されていましたが、アップデート前にそのVPN機器が狙われ、大規模な被害が生じました。
事例3：警察庁への不正アクセス事件
警察庁は2020年11月27日、庁内で業務に利用する端末1台が1年以上前から不正アクセスを受けていたことを発表しました。複数のIPアドレスから合計46回の不正アクセスが行われていたと報告しています。
この事例では、VPNのパスワードが何らかの手段で窃取され、攻撃者が正規ユーザーとして侵入していました。
VPNの危険性を最小化する効果的な対策方法
1. VPN機器の脆弱性管理と更新
定期的なセキュリティパッチ適用
利用しているVPN機器に脆弱性が発見された場合、攻撃者によって悪用されるリスクが高まります。そのため、JPCERT/CCやセキュリティ研究機関から発信されるアラート、VPN機器ベンダーからのセキュリティ情報の公開を定期的にチェックし、報告された脆弱性が自社のVPN機器に該当しないか確認することが重要です。
具体的な対策手順：
- ベンダーからのセキュリティ情報を定期的に確認
- 緊急度の高い脆弱性は即座にパッチ適用
- 使用していないVPN機器の無効化
- 第三者機関による定期的なセキュリティ診断
2. 多要素認証（MFA）の導入
認証強化による不正アクセス防止
VPNアクセスに対する多要素認証（MFA）の導入は、認証情報漏洩のリスクを大幅に低減します。
推奨する認証方法：
- 二要素認証：ID・パスワード + SMS認証/アプリ認証
- 生体認証：指紋認証、顔認証の併用
- 電子証明書：クライアント証明書による端末認証
- セキュリティキー：物理的なセキュリティデバイス
3. ネットワーク監視とアクセス制御
ゼロトラストアプローチの採用
現在注目されている「ゼロトラストネットワーク」という考え方により、VPN接続後も継続的な監視と認証を実施します。
実装すべき監視機能：
- 異常なアクセスパターンの検知
- 地理的に不審な接続の監視
- 接続時間や頻度の分析
- リアルタイムでの脅威検知
4. エンドポイントセキュリティの強化
接続端末のセキュリティ対策
VPN接続を許可する端末に対して以下の対策を実施：
- 最新のセキュリティソフト導入
- OS・ソフトウェアの定期更新
- 不要なソフトウェアの削除
- USB制限・画面キャプチャ制限
5. 信頼できるVPNサービスの選択
企業向けVPNの選定基準
無料VPNを避け、以下の条件を満たすサービスを選択：
- ノーログポリシーの明示：ノーログVPNは、オンラインアクティビティに関する情報を記録しないVPNサービスです
- 第三者機関による監査実施
- 強固な暗号化プロトコル採用
- 24時間365日のサポート体制
- 明確な運営会社情報の開示
よくある質問：VPNの安全性について
Q: VPNを使えば100％安全になりますか？
A: いいえ。VPNの導入にあたって「VPNはなぜ安全なのか」「セキュリティに問題はないのか」と心配をしている方もいるでしょう。VPNは安全な拠点間通信を実現するために有効な手段ですが、すべての脅威を完全に防げるものではありません。VPNはセキュリティを向上させる重要な手段ですが、他の対策と組み合わせた多層防御が必要です。
Q: 無料VPNを業務で使用しても問題ありませんか？
A: 企業での使用は推奨しません。セキュリティ目的でVPN導入を検討しているのなら、無料のVPNサービスは選択肢から外しましょう。無料VPNはセキュリティレベルが低く、ログの保存や運営元の不透明さなど、ビジネス利用には適さないリスクが多数存在します。
Q: VPN機器の脆弱性はどのように確認できますか？
A: 以下の方法で定期的に確認してください：
- JPCERT/CCのセキュリティアラート
- ベンダーの公式セキュリティ情報
- CVE（Common Vulnerabilities and Exposures）データベース
- 第三者機関による脆弱性診断
Q: 在宅勤務でVPNを安全に使用するポイントは？
A: 以下の点に注意してください：
- 信頼できるネットワーク環境での接続
- 家庭用Wi-Fiのセキュリティ設定強化
- 使用端末のセキュリティソフト導入
- VPN接続時の他アプリケーション使用制限
まとめ：VPNリスクを理解した適切な活用で安全性を確保
VPNの危険性理解と対策実施の重要性
VPNは現代のリモートワーク環境において欠かせないセキュリティ技術ですが、適切な対策なしに使用すると重大なセキュリティリスクを生み出します。VPN機器を安全に利用するためには、VPN機器の脆弱性情報の把握と迅速な修正プログラム適用、VPN機器の認証情報（アカウント情報）の管理（不要なアカウント削除、多要素認証の導入など）などの基本対策が不可欠です。
実践すべき対策の要点
- 定期的な脆弱性管理：セキュリティパッチの即座適用
- 強固な認証システム：多要素認証の必須導入
- 継続的な監視：ゼロトラストアプローチの採用
- 信頼できるサービス選択：無料VPNの使用回避
- 従業員教育：セキュリティ意識の向上
企業においてVPNを安全に活用するためには、技術的対策と運用ルールの両面からアプローチし、定期的な見直しと改善を継続することが重要です。VPNの利便性を享受しながら、セキュリティリスクを最小限に抑制する体制を構築しましょう。
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